投資信託は9割以上がクズ！始めるなら手数料ゼロの商品を買え！
投資信託、通称「投信」は、少額の資金で、実質的な分散投資を買うことが出来る優れた金融商品だ。詳細はいずれ本連載で取り上げるが、NISA（少額投資非課税制度）や確定拠出年金といった多くの読者が利用可能な制度での投信がベストの選択肢になる。
しかし、驚かせて恐縮だが、現存の投信の9割以上が「初めから検討に値しないクズ！」なので、気をつけてほしい。選んでもいい投信はほんの一握りなのだ。
順を追って説明しよう。
投信は、投信運用会社が直接売る少数のケースはあるが、たいていは証券会社、銀行などの販売会社が売る。販売会社を通じて顧客が支払ったお金は、投信運用会社の口座を通ってだが、ただちに信託銀行で個別に保管される。販売会社や投信会社が破綻しても投信の財産は無事に保管されている。これは、大きなメリットだ。筆者は山一證券が破綻した時に同社に在籍していたが、山一投信の顧客の投信資産はすべて無事だった。投信運用会社は、資産を保管している信託銀行に「運用指図」を行い、これに基づいて信託銀行が株式や債券などの売買を行う。
投資信託の財産は、原則として毎日、すべて時価評価されて、「一口あたり」の資産額が「基準価額」として発表される。投資家は、基準価額の動きを見ていると、自分の資産の価値変動がわかり、運用の内容も相当程度知ることが出来る。多くの場合、基準価額を元にして何時でも数日で換金ができる。なかなか使い勝手のいい仕組みだ。
さて、このような長所がある投信なのだが、他方に、「手数料」という短所がある。投信にかかる手数料は、顧客から見て投信を買う時にかかる「販売手数料」と、投信資産の運用・保管・事務などの経費としてかかる「信託報酬」の2種類がある。信託報酬は、年率で定められていて、日割り計算で投信の財産から自動的に差し引かれる。
販売手数料は、投資額の2％か3％（プラス消費税）の場合が多いが、「ノーロード」と称する販売手数料ゼロの投信もある。同じ会社のまったく同じ商品でも、販売会社によって異なる場合もある。はっきり言って、ノーロード以外の投信を買うのはまったく愚かなことだ。
さて、購入時に取られる販売手数料はわかり易いが、顧客側が見落としがちなのが信託報酬だ。しかし、目下、証券・銀行の店頭でよく売れている投信の信託報酬は年率1％台後半が多いが、仮に1.5％としても10年間保有すれば、単純計算で15％にもなる。
博打でテラ銭（胴元の取り分）が決定的に重要なように、投信では信託報酬が大事だ。1％以上は論外であり、0.5％程度の商品を選ぶべきだ。
ノーロードで信託報酬の安い投信の大半は、ネット経由で買う必要がある。
◆プロフィール 山崎元（やまざき・はじめ） 経済評論家。58年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業後、三菱商事に入社し、野村投信、住友信託、メリルリンチ証券など12回の転職を経て、現在は楽天証券経済研究所客員研究員。獨協大学経済学部特任教授。「全面改訂 超簡単 お金の運用術」（朝日新書）など著書多数。
