韓国出身の7人組男性アイドルグループ「BTS」が5月31日（日本時間6月1日）、米国のホワイトハウスを訪れバイデン米大統領と対談。米国社会で深刻になっている「アジアンヘイト」や人種差別問題の解決などについて話し合ったという。
BTSは昨年、アトランタで韓国系の4人が銃撃事件の犠牲になった際も、SNSで「（アジア人だというだけで）私たちは罵声を浴びせられ、見た目を笑われることに耐えてきました。『なぜアジア人が英語を話すのか』とさえ言われました。いま起こっていること（銃撃事件）は、私たちがアジア人であるというアイデンティティから切り離すことはできません」と声明を発表。世界中で大きな話題となった。
一方、日本ではそんなBTSに冷ややかな視線が向けられており、ネット上は「バイデン大統領との対談はすごい話だけど、どこまで本気で訴えているのかは疑問。自国の反日教育についても触れたのかな？」「茶番でしかない。日本人はあなたたちが原爆Tシャツを着ていたことを決して忘れませんよ」「原爆Tシャツで日本をヘイトしていた人たちが何を言っているのか」などと非難轟轟の状態となった。
「BTSは2018年に『ミュージックステーション』（テレビ朝日系）に出演する予定でしたが、メンバーが原爆投下時のきのこ雲の写真がデザインされたTシャツを着用していたことが発覚し、キャンセルになっています。また、他のメンバーも過去、ナチス親衛隊の記章が入った帽子をかぶり、ライブではナチスを思わせるパフォーマンスをしたとして、米ユダヤ系人権団体から非難を浴びている。そのため『お前らが言うな！』との指摘が出るのは致し方がなく、冷めた目で見ている日本人は少なくないのではないでしょうか」（芸能ライター）
今や世界的人気音楽グループに成長したBTSだけに、アピールだけではなく責任を持った言動をとって欲しいものだ。
（ケン高田）
