国分太一VS「鉄腕DASH」ドロ沼法廷闘争の可能性が浮上した「ハラスメント事情聴取」のとても納得できない部分

2025年10月23日 07:30

「デイリー新潮」が報じたところによると、複数のハラスメント行為で「ザ！鉄腕！DASH!!」（日本テレビ系）を降板した国分太一が日本テレビの対応に異議を唱え、日本弁護士連合会に「人権救済申立書」を提出するという。フジテレビ問題との対比で評価されていた日本テレビの案件だけに、加害者とされる側からの告発は異例の動きだ。

　国分は６月20日、日本テレビの福田博之社長の会見で「鉄腕DASH」降板が発表された。ハラスメント行為が原因とされたが、具体的な内容は明かされないままだった。

「デイリー新潮」が報じたのは、国分本人が誰に対するどの行為をクロと認定されたのか把握できていない、ということだった。
　代理人の菰田優弁護士によると、降板発表２日前の６月18日、国分は突然、日本テレビに呼び出され、コンプライアンス局の担当者と弁護士２人による事情聴取を受けた。ハラスメント行為について誘導的に聞かれた国分は思い当たることを素直に述べたが、日本テレビからは具体的にどの事実をもってコンプライアンス違反かの説明がなかったというのだ。

「国分さんが行ったのはハラスメントであって犯罪行為ではない。しかし自身が行ったどの行為が問題にされたのか分からずじまいでした」
　菰田弁護士はそう指摘している。さらに国分は、関係者の特定につながるような言動をするなとクギを刺され、対外的に説明するすべを失ってしまった。これによって松岡昌宏、城島茂という残されたTOKIOメンバーも、スポンサー企業や他局の番組関係者への説明に窮したという。

　国分はコンプライアンス違反について深く反省し、関係者やスポンサー、世間に謝罪したいと切望する一方、日本テレビ側は「プライバシー保護のために何も答えない」という回答を繰り返すばかりなのだと…。

　福田社長の会見はフジテレビの人権侵害問題と対比され、一定の評価を得ていた。責任ある立場の人物が速やかに矢面に立ったことで、フジテレビのようなスポンサー離れは起きなかった。だが今回、国分側からの人権救済申し立てにより、状況は一変した。

　菰田弁護士いわく、
「法律家の目から見ても、日テレの社長会見に至る経緯や手続き、その後の対応があまりにひどかった」
　国分は日弁連に人権救済を申し立てることで、手続きを一から検証する構えだが、それはあくまで第一段階だ。今後、国分側が納得できる回答が得られなければ、プライバシー権侵害や名誉毀損を理由とした民事訴訟に発展する可能性が浮上している。

　一方、日本テレビも番組契約違反などを理由に逆提訴する可能性があり、双方が法廷で争うドロ沼の展開は否定できない。いったいこの先、どうなるのか。

（田中皇治）

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