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記事全文を読む→ジャニーズと日本大学よりもヒドイ「ぶっちぎりで最悪」だった宝塚歌劇団の「イジメ転落死」調査委員会
元ジャニーズ事務所(SMILE-UP.)に日本大学…今年開かれた第三者調査委員会の中で、ぶっちぎりで最悪なのは、宝塚歌劇団のそれだろう。9月30日に宙組の俳優が自殺とみられる転落死を遂げた件で、宝塚歌劇団は11月14日に会見を開いたが、歌劇団内のイジメやパワハラを全面的に否定する調査結果を公表した。関西の弁護士に聞いてみると、
「宝塚歌劇団は公式サイト上で『当劇団と阪急阪神ホールディングス及び阪急電鉄と契約関係のない弁護士事務所により、当団から独立した形で調査を行った』と発表していますが、とんでもない。調査を請け負った事務所は、大阪の4大法律事務所と呼ばれる超大手で、在阪企業の顧問弁護士を多く抱えている。その上、LGBTQにも寛容な社風です。地元の法律事務所、しかもLGBTQのLに理解ある事務所に依頼したのは、宝塚歌劇団に配慮した調査結果なのでは、との疑義が残る。調査に権限と独立性を持たせたというなら、少なくとも在阪の財界人とは無縁の、東京の元裁判官や元検事の弁護士に調査を依頼すべきでした」
同事務所は京都大学法学部出身のエリート弁護士を多く抱え、あのノーベル医学生理学賞を受賞した京都大学山中伸弥教授の「iPS細胞」のライセンス管理も請け負っている。先輩による陰湿なイジメ疑惑と転落死の真相究明を依頼するには「畑違い」感が大きいような…。
在阪メディアの社会部記者が言う。
「問題が起きた宙組66人の中で、4人がヒアリングを拒否したまま調査を終えました。一部メディアに取り上げられたイジメ首謀者も4人。もしヒアリングを拒否したのが、死亡した劇団員の顔に火傷を負わせ、死の直前までイジメを続けていた4人だとしたら、第三者による調査など、とんだ茶番です。理事長のクビだけで早々に幕引きを図りたい魂胆が、透けて見えます」
遺族と代理人弁護士は当然ながら、宝塚歌劇団の調査結果に猛反発。宝塚史上最悪の死亡スキャンダルは、法廷闘争へと発展するのか。
(那須優子)
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