【愛知・名古屋アジア大会】「いったいどうなっているんだ！」おもてなしどころか「不手際とトラブルまみれ」ですさまじいブーイング！

2026年09月21日 11:15

　32年ぶりに国内開催されているアジア大会（愛知・名古屋）で、前代未聞のトラブルが続出している。大問題なのは、選手や各国代表関係者の宿泊施設の環境が「最悪」なことだ。本来ならありえないことが起こり、大会前からのドタバタが続いている。

　アジア大会でも五輪のように、本来ならば「選手村」が建設されるのだが、日本国内の建設機材の急騰を理由に、日本の組織委員会はホテルを中心に、クルーズ船や仮設宿泊施設などに分散させた。
　これに加えてアジアオリンピック評議会（OCA）からは、
「開幕10カ月前に突如、アジア圏内で急速に人気が高まっている新たな２競技（パデル、テックボール）を名古屋大会の正式競技にせよ、という指示がきた」（現地取材記者）

　日本の組織委員会側は難色を示したが、結局は押し切られた。２競技が増えたことによって選手と関係者の宿泊施設の手配は切迫。金銭的負担（宿泊、警備など）は全てOCAが負担するという取り決めで開幕したのだが、
「国内で開催されるスポーツの国際大会では『おもてなし精神』で完璧なホスト国として、日本の評価は高かったのですが、アジア各国から『いったいどうなっているんだ！』とすさまじいブーイングが起きています」（前出・現地取材記者）

　これに加え、試合前に行われる両国国歌の演奏では、男子ホッケーの試合で韓国と北朝鮮の国歌の取り違えがあり、ハンドボールでは中東対決（クウェート×イラン戦）での国歌演奏がなかった。
　こうした「ありえない事態」が頻発したことで、OCA側は一時的に国歌の演奏を取りやめているという。

これまでの国際大会とは違う運営形態

　どうしてこんなことが起きるのか。大会の会場運営については昨年４月に「GL events 」(本社：フランス・リヨン)と受託契約を結んでいる。加えて大会スタッフとボランティア用の公式ユニフォームは「361°」（本社：中国・福建省）など、多くの海外企業とスポンサー契約を結んでいる。
　会場運営には競技会場の設計など、全ての事象が含まれる。日本の組織委員会もここには加わっているが、国内での国際大会における大会運営は、
「これまでなら電通、博報堂といった大手広告代理店に加え、国内のゼネコンなどが必ず関係して取り仕切っていました。今回のアジア大会ではそれがありません」（アジア大会関係者）

「GL events」については、大会スポンサー契約（協賛金基準額・約22億円）の「見返り」として、大会運営の総額630億円規模の随意契約を結んだのではないか、との疑惑が浮上。愛知県と「GL events」は2017年に開催された「愛知国際博」における運営権者として、15年にわたるコンセッション契約を結ぶ蜜月関係が続いている。
　700億円を超えると試算されている大会運営経費が630億円で収まるという「商談」に、組織委員会が飛びついた……そういわれても仕方がないのだ。

（小田龍司）

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