自身は所属組織の組長引退と同時にヤクザ社会から足を洗った、元山口組二次団体最高幹部で作家の沖田臥竜氏は、著作が映像化されたこともあり、芸能人脈も豊富だという。そんな立場の沖田氏から見て、今回のジャニーズ解体劇は、ヤクザ社会を震撼させた「ある動き」を想起させたというのだ。
「いわゆる警察による『頂上作戦』です。組織からトップをはじめバンバン逮捕者を出して圧力をかける、というものですが、組織数や組員数の減数につながるとして何度も繰り返されています。今回の場合、圧力をかける主体はメディアやネット上に見られる世論にあたるわけですが、バッシングが強烈すぎて社名すらも残せなくなった」
実際、9月の会見の段階では東山社長も、社名の存続に含みを持たせていた。が、耐えられず屈する形となった。他にも、ヤクザ社会にかかる圧力と似ているな、と感じる部分はいくつもあるという。
「CM起用にNGを出したり、新番組への起用をなくしたりしているわけですが、これって、ほとんど『ジャニーズは反社だ』って言っているに等しい。警察が『反社認定』したら、ヤクザは家も借りられなければ、携帯電話だって契約できない。状況的には酷似しています」（沖田氏）
ジャニーズ事務所とそのタレントに対する逆風は、それほどまでに厳しいものとなっている。編成担当者も、こうした言葉を暗に認める。
「生田斗真（39）がCMスポンサーと個人契約を交わして出演を続行したケースはありますが、それは長年俳優活動をメインとしてきたから。やはりアイドルグループ出身者や現役のメンバーはジャニーズ色が濃い。バラエティー番組でジャニーさんに言及することも少なくなかったですしね。起用に関してはしばらくの間、各局ともに様子見をしながら、ということになるでしょうね」
それが1、2クール（※1クール3カ月）で済めばいいが、一度こびりついたタレントイメージがなかなか消えないように、ただジャニーズである、というだけで起用を敬遠し続ける企業やテレビ局もあるだろう。沖田氏が言う。
「先ほど述べた『反社認定』を受ければ、ヤクザを引退したとて、その後5年間は社会的にヤクザ関係者として組員と同じ扱いを受けることになります。払拭できるのがいつになるのか、現時点では誰もわからないでしょう」
それはたとえ事務所を退所したとしても同様だろう。「元ジャニーズ」には、締めつけが強くなる「令和のヤクザ」すら同情を覚えるイバラの道が待ち構えていよう。
