中国共産党がどれだけ批判しても「VIVANT」は続くよ三部まで…「中国経済崩壊まっしぐら」が与えるドラマへの「影響」

2026年11月07日 11:15

　中国共産党が猛批判しているドラマ「VIVANT」（TBS系）第２シーズンが間もなく、クライマックスを迎える。前回、11月１日放送のエピソード23は、主演の堺雅人が演じる非公式の「別班」諜報員、乃木憂助の窮地を救ってきた警視庁公安部外事４課の野崎（阿部寛）に危機が迫るところで終わった。

　第２シーズンの見逃し視聴はU-NEXT（全話）とTVer（最新話など一部）に限られているが、中央アジアを舞台に世界のエネルギー市場と安全保障を一変させる「新たな核融合技術」をめぐって日本と中国が暗闘しているというあらすじさえ押さえれば、これまで第２シーズンを見ていなかった視聴者でも、最終回を楽しめるだろう。

「VIVANT」第２シーズンは、場外乱闘も激しかった。放送前から若手スタッフが福澤克雄監督からパワハラを受けたと内部通報、一部週刊誌にスキャンダルとして報道された。TBSの龍宝正峰社長は９月30日の定例会見でこのパワハラ事案に言及、福澤監督を一時、撮影から外すなどの対応を説明した上で謝罪している。

　中国諜報機関による残虐な拷問シーンや自衛隊の海外活動をめぐり、国営中国中央テレビのほか、10月28日付の中国共産党機関紙「人民日報」系の「環球時報」が「ハローキティは日本の右翼と協力すべきではない」などと批判を展開。「キティちゃん」を名指しされたサンリオ中国法人は同日、中国のSNS、Weibo上で謝罪し、「VIVANT」とのコラボ中止を発表する事態になった。

　さらに批判はエスカレート。10月末には中国外交部、11月に入ると中国国防部までが「VIVANT」を非難する公式声明を出した。日本国内でも立憲民主党の小西洋之参院議員が自身のＸで〈特定の国を敵視し、悪役に仕立て上げる番組編集は、TBSが採用する民放連放送基準に反し、その結果、放送法に反することになります〉と指摘。フィクションに大人げない過剰反応を示し、民放局の「表現の自由」に介入したのである。

　ところがコラボキャンペーンを中止したのは、「キティちゃん」の世界観を大事にしたサンリオのみ。堺が出演する限定CMを放送したサントリーをはじめ、他の企業はキャンペーンが続いた。

ドラマにリアリティーがなくなる

　いちフィクションドラマに執拗に噛みついてくる中国だが、国内経済を見渡せば、そんなことをやっている場合ではない。
　そもそもコラボうんぬんの前に、日系企業による中国市場離れは顕著。今年に入り、明治やホンダが中国国内での事業縮小を発表したほか、９月28日に帝国データバンクが発表した資料によると、この２年で中国市場から撤退、事業縮小した日系企業は2916社にのぼる。2026年現在、中国で事業展開する日系企業は、2024年の１万3034社から
１万118社にまで減ったという。

　世界的に見ても、11月２日に130万台以上のAndroid端末に遠隔操作や情報抜き取りができる不正プログラム「バックドア」を仕込んだとして、Googleは中国メーカーとの取引を停止。中国国内では24歳以下の若年層ですら、国内失業率が18％を超えた。

　福澤監督は過去のインタビューで「VIVANTは三部作」と述べており、核融合技術をめぐる暗闘が残り１話で片付くとは思えない。続編が地上波ドラマになるか、映画化するかは公式発表を待つしかないが、いちばんの心配事は、中国共産党の外圧より「VIVANT」続編が完成する前に「中国経済が崩壊」したら、ドラマにリアリティーがなくなってしまうことだろう。

（那須優子）

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