黒いマントをまとい、大ガマを持った骸骨。それが想像の世界にある死神の姿だろう。ところが20世紀のカリブ海には、そんな格好をして国を支配する独裁者が実在した。医師でありながら、のちにハイチの終身大統領となり、国民から全てをむしり取った「パパ・...
記事全文を読む→政治
政治
2026年09月20日 03:00
政治
2026年09月19日 09:02
総理のイスを狙う茂木敏充外相（70）にとって、年齢を考えれば次がラストチャンスとなりそうだ。ドナルド・トランプ米大統領（80）から「タフネゴシエーター」と一目置かれる外交手腕を発揮し、今回の内閣改造でも重要ポストが濃厚。しかし、現職閣僚の身...
記事全文を読む→政治
2026年09月19日 09:01
本誌（週刊アサヒ芸能・2026年9月29日号）締め切りの時点で内閣改造の正式発表はないが、片山氏の「財務相留任」が決定的だ。政権発足後、米国のスコット・ベッセント財務長官（64）と緊密に連携し、日米協調による為替介入を断行。日米の財務トップ...
記事全文を読む→政治
2026年09月19日 09:00
高市政権の発足からまもなく1年。強固な政権基盤を築くため、初の内閣改造へと舵を切った。表向きは手を取り合い、笑顔を見せる裏で、次期総裁選を見据えたライバルたちの野心と思惑が激しく交錯する。新体制の全容が決まるまでの息詰まる駆け引きと、泥沼の...
記事全文を読む→政治
2026年09月17日 22:00
内閣改造・自民党役員人事をめぐり、自民党の保守系支持層の間に「有村ショック」が広がっている。保守系の間で人気の高い有村治子氏が総務会長から外れ、９月17日に発足した第２次高市改造内閣でも閣僚に起用されなかったからだ。有村氏は16日までその任...
記事全文を読む→政治
2026年09月17日 11:00
高市早苗総理は９月17日、前日の自民党役員人事に続いて新たな閣僚人事を決定、公表した。しかし、いずれの人事にも目玉と言えるようなサプライズはなし。そこには「麻生太郎副総裁を後ろ盾として党内基盤をさらに固めたい」「ライバルを閣内に封じ込めて来...
記事全文を読む→政治
2026年09月17日 02:15
中国の習近平国家主席が９月12日～13日にインド・ニューデリーで開催された「第18回BRICS首脳会議」から帰国後、所在不明になっている。中国政府は９月13日夜に、習近平国家主席が蔡奇中央政治局常務委員、王毅外相ら同行者と同じ専用機で北京に...
記事全文を読む→政治
2026年09月15日 21:45
９月９日の建国記念日に、海外で軍事作戦に従事する兵士たちに向け、称賛の言葉を送った北朝鮮の金正恩総書記。さらに14日にはロシアのプーチン大統領に対し、ロシアとの関係をさらに強化すると表明し、ウクライナ侵略を「神聖な戦争」とまで称した。ウクラ...
記事全文を読む→政治
2026年09月15日 02:30
42万票を超える過去最多得票で現職だったデニー玉城氏を破り、沖縄県知事選を制した古謝玄太氏。圧勝の背景には基地問題だけでなく、物価高や所得の低さなど、日々の暮らしをなんとかしてほしいという県民の思いがあった。古謝氏は公約で、子育て関連予算を...
記事全文を読む→政治
2026年09月14日 22:15
高市早苗首相が検討を進めている内閣改造・自民党役員人事をめぐる「温度差」が浮き彫りになっている。昨秋の総裁選を戦ったライバル候補のうち、小泉進次郎防衛相ら３人の留任が早々と固まる一方で、いまだ去就が定まらないのが林芳正総務相だ。本人は留任を...
記事全文を読む→政治
2026年09月14日 02:30
アメリカの軍事・防衛専門メディア「The War Zone（TWZ）」がとあるドローンの飛行画像を公開し、世界の軍事関係者を驚かせている。画像は中国のSNS上にアップされたものだが、実はこのドローンは昨年、中国西北部の広大な砂漠地帯にある新...
記事全文を読む→政治
2026年09月13日 21:30
北東アフリカ最大の面積を誇りながら、終わらない内戦と貧困にあえぐスーダン。この国に30年もの長きにわたって君臨し、血と恐怖で統治したのがオマル・アル・バシール元大統領である。イスラム原理主義を掲げ、反米闘争を声高に叫ぶ一方、国家財産を私物化...
記事全文を読む→政治
2026年09月12日 01:30
政府職員や業務に関わった事業者らの個人情報およそ24万6000件が、外部に漏洩した可能性――。９月11日にそんな衝撃的な発表をしたのはデジタル庁である。不正アクセスを受けたのは、政府の共通業務システム「ガバメントソリューションサービス」（G...
記事全文を読む→政治
2026年09月11日 02:30
アメリカの秋の中間選挙は、民主主義が本物かどうかを問われる正念場となりそうだ。というのも、共和党が議会の上下両院で過半数を維持した場合、成人市民全員に5000ドル、日本円にして約76万7000円を支給するという「トランプ配当」の仰天案を、こ...
記事全文を読む→
