2021年も芸能人の大量“事務所退社”が巻き起こる「2つの理由」

2020年12月30日 17:59

　所属する太田プロダクションからの独立が12月22日に発表された、元AKB48の女優・前田敦子。今後はフリーで活動していくというが、それにしても2020年はタレントの独立・移籍が多かった。

　大量離脱が話題になったオスカーからは、米倉涼子、剛力彩芽、岡田結実など。ジャニーズからは中居正広、手越祐也、長瀬智也。ワタナベエンタテインメントからはブルゾンちえみ、原千晶。スターダストからは柴咲コウ、栗山千明。スペースクラフトからは有森也実、神田うの。テイクオフから田中みな実といった例がある。

　なぜこれだけタレントの独立が相次いだのか。

「2018年2月、公正取引委員会が、事務所が契約を終えた芸能人の移籍や独立を一定期間制限したり、活動を妨害することを示唆したりすれば独禁法で禁じる『優越的地位の乱用』にあたると見解を示したことで、完全に潮目が変わったといえるでしょう。さらに19年、公取委がジャニーズ事務所に対し、元SMAP（現・新しい地図）の3人について『番組出演を妨げるような働きかけがあった場合は独禁法につながる恐れがある』とした内容の注意をしたことも大きかった。ジャニーズは“圧力”について否定はしていますが、実際にその後、今年3月に中居、6月に手越が独立。7月に長瀬が 21年3月の独立を発表していますからね」とはエンタメ誌ライター。

「また、SNSの隆盛もタレントの独立を後押ししています。ユーチューバーらがテレビ以外の媒体で知名度を上げ稼げるようになったことで、タレントも大手事務所に所属しツテのあるテレビ局へ売り込んでもらわなくても、自分でSNSを通じて発信したり、仕事の依頼を受けることができるようになったのです」（前出・テレビ誌ライター）

　とはいえ、事務所に所属していないと、テレビ局などへの営業やオーディションの情報収集、さらにトラブルがあった際の取材や訴訟の対応などをすべて独力でこなさなければならないというデメリットもあるという。

　いずれにせよ、タレントの独立は今後も増え続けるのではないか。（鈴木十朗）

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