爆笑問題の太田光がジャニーズ事務所の性加害問題の影響で、所属タレントの広告起用の見送りが続いていることについて「サンデー・ジャポン」（TBS系）で持論を展開した。
「今の状態って、ちょっと見方を変えると、色んなスポンサーや企業は『ジャニーさんが生きていて、性加害が起きていて、その事実が確定している時は契約を結んでいた』けど、『その人が亡くなって性加害も認めて、それを今度やり直しますっていうときには契約を切る』っていうあべこべの状態になってる」
だが、生きていた時には被害者が声を上げることができない、あるいは声を上げても消されてしまう風潮を作ったのは、そもそもマスコミではなかったか。
太田は「週刊文春」の性加害報道が訴訟になったことにも言及し、
「じゃあ、なぜあの時に、企業はコンプライアンスを考えて、広告やCM起用について検討しなかったのか、今頃になっていきなり取りやめるなんて、人権があったもんじゃない」
とはいえ、テレビ局などはその記事を取り上げることはなく、そうした訴訟があったことすら一般には知られていなかった可能性もあろう。
この日にゲスト出演した実業家の若新雄純氏は、前向きに捉えているようで、
「独占禁止法が適用され、一事務所が芸能界を牛耳ることがなくなり、本当に実力のあるタレントや俳優が切磋琢磨して活躍できるようになっていくのだとたら、いいことなのでは」
おごれるものは久しからず、栄枯盛衰は世の常。ジャニーズタレントも、そうでない他事務所のタレントも平等に切磋琢磨し、本当に実力があって魅力のある人物が残っていく。そんな仕組みを考えることが、人権を尊重することにもつながるのでは。
（小津うゆ）
