それというのも、公安部はAについてこそ把握していなかった可能性はあるが、その他の関係者についてはすべてわかっていた節があるからだ。実は米国が伝えてきた携帯電話の名義人はBという女性。張が頻繁に連絡を取っていた先のひとりであったため、すでに公安部は、Bの存在をつかんでいたというのだ。
「この女性は、中国大使館や中国軍系企業とされるファーウェイに勤務したことのある経歴の人物で、現在は中国のエージェントとして活動。車関連のIT技術や特許の窃取、また、それらについての知識や技術を有する人材のヘッドハンティングなどの工作が任務だ。そうした任務柄、米国が提示した中国企業の日本法人ともコンタクトがあった」
米国からの通報を踏まえ、公安関係者は、そんなことを明かしたのである。また、日本法人についてはこうも述べている。
「その会社は、中国の政治協商会議（政府の諮問機関）の指示や在日大使館のバックアップのもと、最新のEV技術の窃取の目的で、すでに技術に優れる日本企業4社を買収し、傘下に収めている。また、買収専門の別会社を設けてもいる」
つまり、公安部は張を泳がせておくことで、Bという工作員の存在、Bと関係のある中国系企業の活動ぶり、そして、中国系企業の背後に中国政府や大使館が控えていることなどを把握していたのである。そこに、新たに米国のシリコンバレーで暗躍し、CIAにもマークされていたIT専門のエージェントが加わったことが判明し、ついに事件に着手したという図式ではないのか。
「BはAの協力者であるだけでなく、同棲相手でもある」
公安関係者は、スパイ映画を地で行くかのようなエピソードをも明かしたが、これは現在、Aについても十分にトレース済みであることを示している。
換言すれば、米国の通報以上に、日本を舞台にしたEV技術窃取工作の一大ネットワークに通じているということである。その証拠に、公安関係者はこんなことも口にした。
「このネットワークの中心は関東だが、名古屋エリアには名古屋総領事館の指揮ものと、トヨタをターゲットとしたEV工作チームがある。複数の企業や関係者によって構成されているが、こちらの主要メンバーは在日韓国人らだ。最近、中国人自身が動くのを避けている証左のひとつであるが、この中に関東の（教育機関の看板を掲げつつ、実際は中国共産党のプロパガンダなど数々の情報工作を行っている）孔子学院に出入りしている者もいる。とすれば、目的が同じである以上、関東との連携は言わずもがなだ」
ネットワークは、米国を巻き込んだばかりか、さらに広がりつつあるようだ。
公安部の十八番は寸止めで、なかなか真剣勝負に出ないというものだが、この件に関しては、今後の捜査が進展することを大いに期待したい。
