独立しても活躍できる現状／芸能界「プロダクションVSタレント」独立興亡記〈緊急集中連載⑤〉（3）

2026年09月05日 18:02

　権勢を振るったジャニーズ帝国も、ついに崩壊を迎える。

　序章は19年、その2年前にジャニーズから独立していた元SMAPのメンバー、稲垣吾郎、草彅剛、香取慎吾を出演させないようテレビ局に圧力をかけた疑いで、独占禁止法違反のおそれがあるとして、公正取引委員会より注意を受けたのだ。

　そしてジャニー氏の死後、23年に「性加害問題」がイギリスの公共放送BBCによって報道されると、これまで黙殺してきた日本のマスコミも追従。ジャニーズ事務所も認めざるをえず、経緯の詳細は省くが、同事務所は解体され、現在は「STARTO ENTERTAINMENT」に引き継がれている。

　その後、生田斗真や岡田准一、亀梨和也に元TOKIOメンバーら、多くのタレントが独立やエージェント契約解除をしていった。

　ジャニーズにかかわらず、大手芸能プロの庇護を受けなくてもタレントが活躍できる土壌ができあがりつつあるのも事実だ。民放局のディレクターが解説する。

「20年からのコロナ禍で、籠もる人たちが増えて『SNS』がバズッたことが大きいです。例えば大手所属女優のAと、知名度の低い舞台女優Bがいたとしましょう。Aのインスタフォロワー数が4万人で、Bが45万人という事態が起きているのです。制作費が抑えられている時代であり、キャスティングの際はインスタのフォロワー数、ユーチューブの再生回数が重要視されるようになっています。ギャラが安くて、客を持っているBは重宝される。ヘアメイクを準備して、メイクの場所まで確保しなければならないAよりも、ロケバスでメイクしてくれるBはたくましいのです」

　そんなSNSで活動のフィールドを広げるという手法の先駆けは、くしくもジャニーズを追われた元SMAPのマネージャーで、稲垣、草彅、香取が所属する「CULEN」を立ち上げた飯島三智氏だとの指摘もある。

「同事務所のスポンサーは、日本より3年は早くSNSが盛んだった中国系企業です。飯島氏は中国でのSMAP人気を利用した。並行して『公取委のメス』『性加害報道』がきっかけとなり、ジャニーズは崩壊するわけですが、働きかけた仕掛け人は策士の飯島氏ではないかと勘繰る声も業界内にはあります」（元大手芸能プロ幹部）

　芸能プロとタレントの関係性も変容してきているのであろう。24年に「吉本興業」から契約解除され、フリーで活動する岩橋良昌が現状を語る。

「自分ですべてやり取りして、クライアントさんの温度も感じることができるから、楽しくてしょうがないです。しかも事務所を通すと何十万かかるところを10万で済みますから、ウィンウィン。すでにネットフリックスなど忖度なしのメディアもありますから、独立する人はさらに増えてくると思います」

　さらには、芸能プロとの契約システムの見直しも検討する余地がありそうだ。島田洋七はこう話す。

「外国では歌手でも俳優でも、本人にギャラが入って、本人が事務所に『お疲れさん』言うて払ったりする。日本では事務所が取ってそっからやからな。いずれにせよ、死ぬほど芸を磨いたら、事務所なんて関係なく売れますよ。吉本にいたからって自分が売れないのを『売ってくれない』と言う若手もいれば、どんなにめちゃくちゃやって嫌われても、ウケればやっさんみたいに仕事はバンバン入ってきますからね」

　商品であるタレントありきか、商品を売り出す芸能プロありきか。永遠のテーマなのであろう。

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