地方テレビ局は在京キー局と比べて給与面で大きな差をつけられているが、同様に差が広がっているのは、休日取得だという。在京キー局の編成マンは、次のように語る。
「制作、報道、スポーツなどの現場仕事の部署は、土日祝に必ず休みが取れる状況は今でも変わりませんが、代休を無理やり取らせたり、業務がない場合は会社に来ないよう指示される機会が圧倒的に増えました。中には『計画休暇』と称して夏休み、正月休み以外にも5連休を一気に消化する期間を設けて、心身ともにリフレッシュさせる部署もあります。みなが口を揃えるのは、コロナ禍でリモートワークが定着したので、元に戻したら20代、30代の若手社員から不満が続出したこと。『もう元には戻れない』と諦めています」
若手にとっては気を遣われるだけいいのかもしれないが、そんなこともお構いなく「昔と一緒だ」と嘆くのは、ラジオ・テレビ局の中堅社員だ。
「人がいなくて、休みをまともに振り分けられない。今は月に4回くらいで、連休はここ何年も取っていません。上司がワーカホリックだったので『休みは最低限でいい』と理解を得られないのです。ブラックでも地方局にしては30歳で年収約750万円あるので、カネで繋ぎ止められているだけ。給与が下がったら？ もちろん辞めます」
既存メディアが音を立てて崩れ落ちるまでのカウントダウンは始まっている。
（おわり）
