国分太一「日本テレビ社長に直接謝罪」再起への意欲にのしかかる「残酷な現実」

2026年02月12日 19:00

　元TOKIOの国分太一が代理人弁護士を通じ、日本テレビの福田博之社長と面会して直接謝罪したと報告した。
　昨年６月、番組関係者に対するコンプライアンス違反を同局に指摘され、芸能活動を休止していた国分。局の説明が不十分だとして、昨年10月に日弁連に「人権救済」を申し立てていたものの、一転して全面的に非を認め、一連の騒動は幕を閉じたのだった。
　なぜ国分は白旗をあげるに至ったのか。

　芸能関係者が語る。
「昨年11月の会見で、国分サイドは『どの行為が違反なのか、答え合わせをしたい』と日テレ側に強く迫り、戦闘ポーズをとっていました。そこから急転直下で社長への直談判と被害者へのお詫び。この数カ月の間に、日テレ側から国分の代理人に対して、ぐうの音も出ない『最悪の物証』が提示された、との見方が強まっています。それはLINEの履歴なのか、あるいは音声データや画像なのか。もし裁判や人権救済の手続きが進み、その『証拠』が公になれば、国分は二度と表舞台に立てなくなる。そう判断したからこそ、プライドをかなぐり捨てて恭順の意を示すしかなかった、と考えるのが自然ではないでしょうか」

　今回、国分側が報道各社に送ったファクスで「過ちを繰り返すことなく」「城島・松岡に少しでも恩返しができるよう」と再起への意欲を滲ませたが、現実は残酷だ。
「これを受けて日テレ側が発表したコメントには、絶縁状ともとれる冷徹な一文が含まれています。国分の謝罪を受け入れたとしつつも『国分氏の違反行為自体はとうてい容認できるものではありません』と釘を刺している。これは『謝罪は受け取るが、許したわけではない』という明確な意思表示。ここまで日テレが強い言葉を残した以上、他局も起用するリスクは冒せません。テレビ業界への復帰ルートは実質的に絶たれたと言っていいでしょう」（テレビ関係者）

　早期の芸能活動の再開を目論む国分。復帰の場はYouTubeかライブか…。

（川瀬大輔）

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