福島第一原発で“現役作業員”が真実を不敵暴露！「マスクにサングラス姿で…」

2015年08月24日 17:55

　12年当時は収束作業に従事する作業員は1日当たり約3000人だったが、今ではその2倍となる約6000人にまで膨れ上がっている。線量低下に加え、作業員1人当たりの作業量も緩和されたかのように思えるが、実態はかなり異なると長田氏は憤る。

「頭数が増えて逆に土木・建築の現場を知らない使えないヤツも増えました。元ホームレスとかね。作業員は皆、『タイベック』と呼ばれる防護服の背中に所属企業と名前が書いてありますが、名前からして日本人じゃないと思われるヤツもいます。『どっから来た？』と声をかけても、日本語がわからないのか『ハーイ、ハーイ』としか言わない。この現場での複雑な作業を指示することはできないでしょう」

　被曝の危険が伴う収束作業は、作業員が集まりにくい。三次下請けより下もいる「下請けの多層構造化」は、東電が作業員を対象に行ったアンケートからも判明している。当然、得体の知れないヤカラも含まれてくることとなる。

「指を詰めたヤツはもちろん、休憩所の喫煙室では、顔を隠す必要などないのにマスク、サングラス姿でタバコを吹かしているヤツもいます。どう考えたっておかしいでしょう。俺も昔ワルやっていたから、経験上、ああいうヤツにはピーンとくるものがあるんです」

　端的に言ってしまえば、都道府県警レベルのお尋ね者（指名手配犯）と疑わしき人間が紛れ込んでいると言うのだ。

　作業員は氏名などを元請けに登録し、原発構内に入る際は出入退域管理棟と呼ばれる建物でセキュリティチェックを受けているはずだ。さすがにそれはないのではないか──。

　だが、長田氏によると、登録時の身元チェックはかなり緩く、暴対法の指定暴力団の二次団体関係者などとして名前が知られているような人物も、特段チェックを受けることなく作業に従事しているというのだ。

　ちなみに福島第一原発から半径20キロは事故後、災害対策基本法に基づく立ち入り禁止の「警戒区域」に指定され、現在では「避難指示解除準備区域」「居住制限区域」「帰還困難区域」に再編。帰還困難区域以外の地域は、特別な許可がなくとも立ち入れるようになったが、住民は避難したままで無人地帯だ。現在、これら地域では、福島県警が各都道府県警からの応援も受けながら常時パトロールを行っている。

　ところが、そんな状況も原発内で噂が飛び交う要因となっているという。

「人手不足の応援は建て前で、実は原発へのテロ警戒訓練や、各都道府県の指名手配犯が原発や除染作業に紛れ込んでいないかチェックするために派遣されていると聞いたことがあります」

　しかし、実態は抜け穴だらけのザル状態というわけだ。

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