アメリカ、日本、EU諸国がイラン情勢の悪化に伴う未曽有の原油不足で苦しむ中、ロシアのプーチン大統領がひとり高笑いしている。いったいなぜか。軍事アナリストが解説する。「英フィナンシャル・タイムズは、ロシアが石油輸出税の増加で１日約１億5000...
記事全文を読む→イラン
政治
2026年03月16日 11:30
政治
2026年03月14日 18:02
今年1月4日、北朝鮮は弾道ミサイル数発を発射した。これはマドゥロ大統領の拘束からわずか7時間後のことだった。「これは、北朝鮮に反撃能力があることを誇示してのミサイル発射とみられています。米軍のイラン攻撃後の3月4日にも駆逐艦から巡航ミサイル...
記事全文を読む→政治
2026年03月14日 18:01
アメリカにすれば、マドゥロ大統領拘束、ハメネイ師殺害と立て続けに超強硬策を成功させたものの、果たして今後の先行きは不透明そのものだ。「クウェートやバーレーン、それにUAE（アラブ首長国連邦）やサウジアラビアなど、アメリカ軍基地がある湾岸諸国...
記事全文を読む→政治
2026年03月14日 18:00
中東イランが炎上している。2月末、米国・イスラエル軍の空爆により最高指導者ハメネイ師が殺害された。もはや国際法などどこ吹く風、「王様トランプ」の暴走は止まらない。アメリカ第一主義を邪魔だてする者は、根絶やしとなる運命に!次のターゲット!?北...
記事全文を読む→政治
2026年03月13日 11:15
高市早苗首相に再び、健康不安説が浮上した。３月12日の衆院予算委員会での質疑終了後、しばらく椅子から立ち上がれず、１分ほど目頭を押さえるなどしたのだ。政治部記者が明かす。「ふだんから強気の首相が人前で弱い姿を見せるからには、よほど体調が悪か...
記事全文を読む→政治
2026年03月13日 07:15
高市早苗総理大臣は３月18日に訪米し、トランプ大統領との首脳会談に臨む。トランプ政権は高市総理を国賓級の待遇でもてなし、歓迎式典や公式夕食会などが催される予定だが、肝心の首脳会談ではトランプ大統領から、現下の対イラン戦争に対する「支持と協力...
記事全文を読む→政治
2026年03月13日 06:30
アメリカとイスラエルによる、イランへの大規模軍事攻撃が始まるおよそ３週間前、「重大な情報」がひっそりと流れていたことを知っているだろうか。イランの最高指導者ハメネイ師の死亡が伝えられ、世界が騒然となったのは２月28日だ。ところが米ABCテレ...
記事全文を読む→政治
2026年03月12日 07:15
アメリカとイスラエルによる対イラン軍事作戦という名の戦争が、周辺の中東諸国を巻き込む形で混迷の度を深める中、アメリカのトランプ大統領は「壮絶な怒り作戦」の開始後初となる記者会見で、次のように大見得を切ってみせた。「作戦は大きな前進を遂げてお...
記事全文を読む→政治
2026年03月11日 07:30
イラン最高指導者のハメネイを殺害した今トランプ米国政権によるイラン攻撃について、日本国内では、「国際法違反ではないか」「アメリカがこんなことをやっていては、ロシアのウクライナ侵略、中国の台湾併合の企てを非難できない。ダブルスタンダードも甚だ...
記事全文を読む→政治
2026年03月10日 07:30
太陽光発電と原子力発電で世界に先行していると誇っていた中国が、アメリカとイスラエルによるイラン攻撃で中東からの原油の輸入ルートが絶たれ、悲鳴を上げている。もともと中国は石油輸出国だった。改革解放の成功で「世界の工場」と呼ばれるほど経済成長が...
記事全文を読む→政治
2026年03月09日 12:00
アメリカのトランプ大統領は、自ら仕掛けたイラン攻撃の軍事作戦について「極めて順調だ」「全面降伏以外に、イランは交渉余地がない」と圧倒的優位にコトを進めていると強調している。しかし、強気のトランプ氏に「暗雲が垂れ込めつつある」と指摘するのは、...
記事全文を読む→政治
2026年03月07日 08:15
アメリカとイスラエル両軍によるイラン軍事作戦が激化する中、イラン同盟国ロシアの動きに、他の同盟国が不信感を抱き始めた。欧州メディア記者が解説する。「戦闘開始後、イランのアラグチ外相が、ロシアのラブロフ外相と電話会談をしました。その際、ラブロ...
記事全文を読む→政治
2026年03月06日 10:45
「イランの行動を非難する」これは高市早苗総理が３月５日に、ドイツのメルツ首相との電話会談で語ったとされる言葉だ。これまで日本とイランの関係は1929年の外交関係樹立から、第二次世界大戦やイラン革命、さらにはイラン・イラク戦争といった荒波を経...
記事全文を読む→政治
2026年03月06日 07:00
アメリカとイスラエルによるイランへの攻撃は、圧倒的軍事力の高さで米・イ連合が優勢だ。特にイスラエルの攻撃型無人機（ドローン）の力の強さが浮き彫りになっているが、同時に世界中で「イスラエルの武器不買運動」が起きている。日本でも今年２月の防衛装...
記事全文を読む→
