9月に入り、スーパーの鮮魚コーナーや赤ちょうちんの店先に「新サンマ」の文字が並び始め、秋の味覚への期待が高まる季節となった。だが近年は地球温暖化や海水温の上昇などにより、記録的な不漁が常態化。かつての庶民の魚はすっかり「高嶺の花」と化しつつ...
記事全文を読む→ミャンマー巨大地震が隣国タイにもたらした大問題「廃墟化した建物」「建設放棄ビル」が崩れ出す!
ミャンマー中部で先ごろ発生した巨大地震は、近隣諸国にも大きな影響を与えた。隣国タイでも揺れが観測され、建設中のビルが倒壊。行方不明者の捜索が続けられており、依然として70人以上の安否が不明のままだ。この地震を通じて、タイ国内の建築物の安全性や、廃墟化した建物の問題が改めてクローズアップされている。
タイでは1997年のアジア通貨危機(通称:トムヤムクン危機)により、多くの不動産開発プロジェクトが資金不足に陥った。その影響でバンコクをはじめとする都市部では、建設途中で放置された高層ビルやショッピングモールが今なお、点在している。
しかし老朽化した建物を取り壊すには多額の費用がかかるため、所有者が経済的な理由で放置するケースが多々ある。不動産市場が低迷している地域では投資対効果を見込めないため、取り壊しの決断が先送りされる傾向にある。また、土地の所有権が複雑で、相続や権利争いによって放置される建物も少なくない。
バンコクのチャイナタウン、ヤワラー地区に住む日本人男性が現状を明かす。
「ヤワラーでは近年、リノベーションされたカフェやホステルが増加していますが、いまだに廃墟となった建物がいくつかあります。今回の地震で、いつ崩れるかわからない建物が増えたのではないかと不安で…。再開発の計画はあるものの、コストがかかるため実行に移せないのが現状ですね」
廃墟化した建物の安全性に対する懸念。とりわけ都市部には密集しており、政府や自治体には放置建築物の撤去や再開発を促進するための法整備が求められるのだ。
アサ芸チョイス
地上からは想像もつかない深海で、半世紀前に投棄された「核のゴミ」が静かに朽ち果てている――。米メディア「The Week」電子版が、そんな背筋が寒くなるようなニュースを報じた。フランス沿岸から約1000キロ離れた北東大西洋海域の水深約470...
記事全文を読む→東京都港区で8月に行われた「麻布十番納涼まつり」で、屋台の「冷やし蟹ラーメン」を食べた78人が下痢や嘔吐などの症状を訴え、3人が入院した問題で、新たな衝撃事実が判明した。東京都と港区は発症者31人と従業員2人の便からサルモネラ属菌が検出され...
記事全文を読む→アメリカ・アイダホ州の一部地域では、畑の土を外へ持ち出さないよう、厳しい移動制限が敷かれている。農機具も土を完全に落とさなければ、「発生地域」の外へは出せない。そこまでして封じ込めている相手が、肉眼ではまず見えない「線虫」だ。名前は「ジャガ...
記事全文を読む→

