20代の知人女性に対する強制性交の疑いで書類送検され、解雇の可能性もある西武・山川穂高が、さらなる大ピンチに陥る可能性が出てきた。
親会社である西武ホールディングス（HD）の株主の中には、企業イメージを下げて株価に大きな影響を及ぼした場合、集団訴訟を起こすことを視野に入れている人物がいるからだ。スポーツ紙遊軍記者が言う。
「6月21日に西武HDの定時株主総会がありましたが、株主からは山川の解雇に対する質問がありました。阪神の場合、球団の成績によっては親会社の阪急阪神HDの株主総会で、厳しい質問が飛ぶことがありますが、西武に関しては野球の話が出るのは異例中の異例ですね」
株主総会の席上、奥村剛球団社長は株主やファン、関係者に謝罪。今後の対応について、
「検察庁の判断、および関係各所のご意見を考慮いたしまして、適切に対処いたしてまいります」
と言及するにとどまった。ただ、前身の西武鉄道が2004年に、有価証券報告書で名義を偽装する虚偽記載を行っていたことが発覚。東証で上場廃止となり、再上場まで9年かかった経緯がある。株主の間では、今回の山川の行為を見過ごすことはできない、との空気がある。
「今回は球団が対応を誤ると、即座に株価に影響が出る可能性もあります。大幅な損失が出たら、アクションを起こす株主もいるでしょう」（前出・遊軍記者）
仮に書類送検された山川が不起訴や起訴猶予に終わったとしても、道義的な責任がないわけではない。球団としても、解雇へと舵を切る可能性が高い。それが原因となって株価に影響を及ぼした場合、その矛先が山川本人に向けられ、民事訴訟を起こされることは十分にありうる。
民事とはいえ訴訟を抱えれば、他球団も山川獲得に二の足を踏むだろう。もちろん、ユニフォームを脱いだとしても、再就職先を探すのは難しいかもしれない。もはや「ドスコイ」体型を生かしてちゃんこ店でも開店するしかないのか。
（阿部勝彦）
