自らの性加害報道をめぐり、芸能界引退を余儀なくされた元SMAPの中居正広氏が「反撃開始」だ。
フジテレビと親会社のフジ・メディア・ホールディングスが３月31日に第三者委員会の調査報告書を発表してから42日。中居氏の代理人弁護士が調査報告書の「性暴力認定」について「極めて大きな問題がある」として、第三者委員会に証拠の開示などを求める通知を行ったと発表した。
この代理人弁護士は中居氏にヒアリングを行い、「性暴力」という言葉から想起されるような行為は確認できなかったと判断。第三者委員会の「性暴力認定」について、中立性と公正性に欠け、中居氏の名誉と社会的地位を著しく損なうものだと、徹底反論している。
第三者委員会の報告書と中居氏側の主張が大きく食い違っていることも判明した。第三者委員会の調査では、中居氏が守秘義務の解除を拒否したとされていたが、中居氏側は「当初、守秘義務の解除を提案していた」と明かしている。
一旦の区切りが付いたと思われたフジテレビ問題は中居氏の猛反論により、
「さらなるゴタゴタが待ち受けていることは、間違いでしょう。フジテレビにとって大打撃は必至です」（テレビ関係者）
最大の問題となるのは「CM出稿」だという。テレビ関係者が続ける。
「上納疑惑が報じられて以降、スポンサー企業は最大９割減まで落ち込みました。現在は多くの企業が出稿再開を検討し始めているところで、夏の改編あたりから徐々にスポンサーが戻ってくるとみられていました。ところが今回の反論によって先行きが見えなくなり、スポンサー企業はまた、様子見を強いられる事態となった。このまま言い分が平行線を辿り、年単位の泥仕合になってしまうのが、フジテレビにとっての最悪のシナリオでしょう」
さらなる急展開はあるのか。
（川瀬大輔）
