トランプ政権「入国制限」がスポーツ界を直撃し始めた！五輪前に進む「ボイコットの伏線」

2025年08月07日 14:00

　第2次トランプ政権が発足して以降、米国への入国やビザ発給を拒否される外国人が急増している。しかも、それは旅行者やビジネスマン、留学生だけでなく、スポーツの国際大会で訪米予定だった関係者も例外ではない。

　最近では7月に米国領プエルトリコで開催されたバレーボールの北中米選手権に出場予定だったキューバ女子代表チームに対するビザの発給を拒否。優勝候補の一角と見られていたが欠場を強いられ、世界ランキングへの影響も避けられない状況だ。
　
　また、同月サウスカロライナ州で行われたシニア・ベースボール・ワールドシリーズに出場するはずだったベネズエラ代表のリトルリーグのチームもビザが下りず、出場見送りを余儀なくされている。

　これらはほんの一例に過ぎず、小規模な大会やスポーツ以外のイベントも含めると同様の事例は数多くあると言われている。そのため、スポーツ関係者の間では、2028年ロサンゼルス五輪でも同様の入国拒否に遭う国が続出するのではとの懸念が広がっている。開催時期はまだトランプ大統領の任期中だからだ。

「例えば、ビザ発給拒否が一部の選手だったとしても選手団が派遣を取りやめる可能性があり、ボイコットが他の国に波及する事態も十分考えられます」（スポーツジャーナリスト）

　過去には冷戦時代の1980年のモスクワ五輪では、開催前年のソ連軍のアフガニスタン侵攻に抗議する形で、日本をはじめ欧米圏や中東諸国を中心に66カ国がボイコット。そして、1984年の前回のロサンゼルス五輪では、ソ連や東ドイツ、キューバ、北朝鮮などの14の社会主義国が出場を拒否したが、同じ社会主義でも当時ソ連と距離を置いていた中国やユーゴスラビアは出場している。

「現在、米国への入国が原則禁止されているのは、イラン、アフガニスタン、ミャンマー、スーダン、イエメンなどの12カ国。この他、キューバやベネズエラなど7カ国も入国制限対象になっています。今後解除される可能性はありますが、これらの国々は五輪出場が目的であってもビザ発給が認められない可能性があるでしょうね」（同）

　ちなみに同リストに入っている国のうち、イランは来年開催のサッカー北中米W杯への出場権を得ている。共催国のカナダやメキシコなら問題ないと思うが仮に米国内での試合となった場合、米国側がビザ発給を認めるのかが28年ロス五輪の行方を占う試金石になりそうだ。

（トシタカマサ）

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