「火星12号」の発射を知らせるけたたましい「Jアラート」で、多くの日本国民が叩き起こされた。だが、本当の悪夢はこれからかもしれない。ミサイル乱発に水爆実験‥‥執拗に繰り返される軍事テロの目的はトランプ大統領への挑発にあらず。金正恩が仕掛ける“最終計画”で、日本は身ぐるみ剥がされる！
9月3日にまたもや核実験を強行した北朝鮮は、国営の朝鮮中央通信で、
〈大陸間弾道ミサイルに搭載可能な水爆の実験に成功した〉
との声明を発表。防衛省の試算によれば、その爆発規模は広島に投下された原爆の約10倍にあたるという。さらに北朝鮮は、
〈戦略的目的により、高高度の空中で爆発させ、広い地域にきわめて強力な電磁パルス（EMP）攻撃も加えられる〉
と、開発が噂されていたEMP爆弾について初めて公式に認めたのだ。
軍事ジャーナリストの井上和彦氏が解説する。
「EMP爆弾は、空中で核爆発を起こした結果、強力な電磁波が地上に降り注ぎ、送電線などを伝って拡散されると見られています。爆発によって生じた電磁パルスの影響で、電子機器は、最新鋭の防衛装備品であれ、家庭の家電製品であれ、ことごとく破壊されてしまう。また、携帯電話なども使用不可能になると思われます」
これにより、走行中の新幹線や飛行中の旅客機は制御不能になり、病院での手術や集中治療室にも影響が及ぶことも考えられるという。井上氏が続ける。
「EMP爆弾は、たとえ爆発による直接的な死人は出なくても、副次的な影響で大勢の人が亡くなるという恐るべき兵器です。仮に東京が狙われ、高度100キロの上空で爆発すれば、被害は日本列島全域に及ぶそうで、IT化された今の日本社会は壊滅状態に陥るでしょう」
世界は“水爆”と“EMP攻撃”という2つの新たな脅威を突きつけられた格好だ。これを受けたトランプ米大統領（71）は9月6日の共同記者会見で、
「軍事行動を取りたくはないが、取ることはありえる。もし取れば、北朝鮮にとって悲しい日となるだろう」
と警告する。日本国内でも「すわ開戦か」と、緊張が高まったが、北朝鮮専門情報サイト「デイリーNKジャパン」の高英起編集長はこう指摘する。
「これまで『北朝鮮の建国記念日にあたる9月9日に両国間で大きな動きがある』と言われてきましたが、北朝鮮は3日に水爆実験を行いましたし、米国側の“先制攻撃”も考えづらい。報復攻撃されるであろう韓国・ソウルの20万人の米国人に避難勧告が出されていないからです。今の米国と北朝鮮は、互いに“脅し”を掛け合って『そちらが今回の落としどころを提示しろ』と主張し、泥沼化している状態。当分の間は“現状維持”と見ています」
そんな中、各方面から物騒な“新情報”が飛び込んできた。「軍事テロ」を乱発しながらも、直接的な武力衝突を避け続けている金正恩朝鮮労働党委員長（33）が、水面下で「日本マネー強奪」を画策しているというのだ。
