さらには、ビットコインやリップルなど仮想通貨の個人口座が不正アクセスされ、別口座に送金されるという被害も急増しそうだ。
「仮想通貨は、取引所でドルや円と交換できる『次世代通貨』として急速に普及。一方で、そこに目をつけたサイバー犯罪者の標的にもなっている。利用者は十分な対策が必要になってくるはず」（ITジャーナリスト）
さらに悪の手は、昨年末から大フィーバーとなっている東京・上野動物園のパンダのシャンシャンにも及んでいる。
裏社会の大物、そればかりか市井の大金持ちの口からこんなセリフが飛び出しているという。
「パンダを生け捕りして持ってこられないか」
いったい、どういうことか。
「90年代～00年代初頭、まだ中国からの密航者が絶えなかった時代からパンダの密輸が計画されていたんだ。ただ当時は、生きたまま中国から持ってくるのはあまりにも難しかった。それでもパンダの需要はあって、中国の山奥では農民がパンダを生け捕りにして皮を剥ぎ、熊の肉と一緒だからって闇で売るようになった。しかもパンダから取った熊の胆も密輸。見つかったら死刑だけど、儲かるから続いてきた商売だ」（アウトロー関係者）
さすがに生きたままの輸送、その後の飼育は難しそうだが、現在のブームでまたパンダ生け捕りをたくらむ声が出ているというのである。
「正規のレンタルでは2頭で1億円程度だってな。生け捕りで非正規に入国させるんであれば、かつてよりハードルが高くなっていることも加味して1億円以上かかるけど、それが払えるならパンダの密輸を考えてもいいという声が聞かれるほど」（前出・アウトロー関係者）
裏社会に再び目を向ければ、組織的な詐欺や窃盗など対象犯罪類型が拡大され、当局が「盗聴」をしやすくなった通信傍受法改正から1年が経過。その間には「共謀罪」法も施行された。それでも、彼らのビジネスには、共犯者をつなぐ通信手段は必要不可欠。そこで開発されそうなのが、「闇SNS」だ。
裏社会の住人が明かす。
「身元が割れないトバシの携帯電話も警察に手口がバレている。最近では、証拠もないまま『トバシを使った』と起訴されたケースもあるぐらいだからな。共謀しただけで逮捕される時代だ。ならば、顔も名前も知らない者同士が『仕事』ごとに集まれば、共謀の段で警察に露呈する可能性は低くなる。それだって、闇サイトの掲示板を使えばモロバレ。だが最近になって、こっちの世界で足がつかないSNSが開発されたんだ。この分なら、今年中にも傍受されない通話やメールも可能になるんじゃないか」
これが事実なら、18年の日本は潜在化した犯罪者が跋扈しそうだ。
